患者さんのご紹介

医療機関からの紹介方法・窓口担当者

【時間内】平日:8:30~17:00、土曜:8:30~12:00

お問い合わせ先担当者紹介方法
076-246-5600病院長診療情報提供書

【時間外】

お問い合わせ先担当者紹介方法
076-246-5600当直医師診療情報提供書

地域医療連携課

時間内の問い合わせ 時間外の問い合わせ 担当者
病院長 当直医師 地域医療連携課
電話 076-246-5600(代) 電話 076-246-7109(直)
FAX 076-290-7240(直)
紹介方法:診療情報提供書 和泉(事務)・宮内(事務)

医療・福祉・転院などの相談窓口

※予約外来のお問い合わせ先はこちらではありません。

窓口名 連絡先 担当者
(医療福祉相談)
医療福祉相談課

電話:076-246-7810(直)

FAX:076-290-7240(直)

武林(MSW)・小原(MSW)
佐藤(MSW)・荒木(MSW)
福田(MSW)・髙島(MSW)

(転院相談)
地域医療福祉部
副部長

筆矢(看護師)

(看護相談)
入退院支援課

筆矢(看護師)
中野(看護師)
松村(看護師)

予約外来のお問い合わせ先

(脊椎外来・機能外科外来・頭痛外来・脳神経内科外来、てんかん外来、脳血管治療外来)

通常お問い合わせ先
【平日】
9:00~16:00
076-246-4899

特殊な検査・治療

治療名治療内容
t-PA(血栓溶解療法)24時間365日、脳神経外科医が常駐して、速やかに画像検査、臨床検査を行う体制が整っており、いつでもt-PA投与による治療が可能です。
脳血管内治療動脈瘤、頸動脈狭窄、急性期の脳梗塞などの疾患が対象です。足の付け根の血管からカテーテルと呼ばれる専用の管を通して、脳内の病変部へと到達させ治療を行います。開頭手術と比べ、患者さんの体の負担が少ないのが特徴です。
※すべての治療に対して脳血管内治療が適用されるわけではありません。
開頭手術、脳血管内治療の両者にはそれぞれ一長一短があり、病変や患者さんの状態によって、適用する治療法は変わってきます。
MD法(低侵襲手術)「MD法」といわれる、従来と比べて、わずかな切開で行う、体に負担の少ない脊椎・脊髄手術を積極的に行っています。顕微鏡を使用し、広く鮮明な視野のなかで行いますので安全です。手術中の出血や、手術後の切開による痛みも少なく、ほとんどの方は手術翌日から歩行が可能です。
※腰椎分離症、すべり症に対する脊椎脊体固定術の低侵襲手術を行っています。
脳深部刺激療法パーキンソン病やジストニアなどの疾患が対象です。脳の深部に電極を留置し、電気刺激をすることで症状を軽減させます。
視床凝固術書痙や振戦(ふるえ)などの疾患が対象です。視床の一部を熱凝固することで、症状を軽減させます。
脊髄刺激療法内服薬や神経ブロックなどに十分な効果がなく、その他に治療手段がない慢性難治性疼痛に対して行われます。カテーテル型の電極を穿刺針を用いて脊髄の後方に留置します。脊髄を電気刺激することで痛みを軽減します。
バクロフェン髄注療法痙性対麻痺などの神経変性疾患、脳卒中・頭部外傷後遺症等、広範囲に痙縮をきたしている場合に行われます。バクロフェンを体に埋め込まれたポンプを用いて脊髄に直接注入し、痙縮を軽減させます。
リドカイン筋注療法パーキンソン病の姿勢異常に対しリドカイン筋注を行い症状の改善を図っています。

当院では地域連携を推進しています

 皆様へのよりよい医療サービスを提供するために、地域の医療を担う「かかりつけ医」と当院の医師が連携し、協力し合って診療にあたる仕組みが「地域連携」です。
 「かかりつけ医」は、あなたの普段の健康状態を把握し、健康相談にも応じてくれます。専門的な検査や入院治療が必要となれば、連携する専門の医療機関へ紹介してくれます。また、入院治療の必要が無くなれば、再び「かかりつけ医」のもとで診察を続ける事が出来ます。これからは身近に安心できる「かかりつけ医」をお持ちになり毎日の健康管理をいっしょに取り組みませんか。
 病状が安定した患者さんで、身近な「かかりつけ医」による診察やお薬の処方を希望される方は、ご紹介いたしますので、遠慮なくお申し出下さい。また、ご紹介した後も「かかりつけ医」と連携しておりますので、当院で定期の専門的検査や診察をお受けになる事が出来ます。「かかりつけ医」からの紹介状をご持参いただければ健康状態がわかりますのでご安心下さい。

【連携登録医療機関の登録票のダウンロードはこちらから】

【当院の連携協力医療機関はこちらから検索できます】

地域医療連携課の役割

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 当院は患者さんに、より適切な治療を受けていただくために、地域の医療機関との紹介・逆紹介を通じた病・病、病・診連携を積極的に進めております。これらの連携が円滑に行なえるよう、それを支援する部門として「地域医療福祉部」があり、業務としては、医療連携業務と医療相談業務があります。医療連携業務は、当院に紹介された患者さんや当院が他の医療機関に紹介した患者さんのすべての情報について登録・管理し、連携業務が円滑に運営できるためのサポートを行なうものです。
 当院では、患者さんがそれぞれの地域で、より継続性のある適切な医療が受けられるよう当院と地域の医療機関との間で連携協力の登録システムを設けました。当院は、315の医療機関(2021.9現在)と連携協力を行っています。これは、医療の機能分担と専門化が進むなかで、当院と地域の医療機関との間で相互に円滑な連携を図り、患者さんが地域で継続性のある適切な医療が受けられるようにするためのシステムです。
 このシステムは、地域の医療機関との間に登録制度を設け、MRI・CTなどの高度検査機器の利用や専門病院としての診断を行うなど、患者さんにとって最良の医療を選択するため、綿密な連携を行っていくことを目的としたものです。ご理解とご協力をお願い申し上げます。

救急医療の取組み

 地域住民の方々は、24時間、365日安心して生活できる医療環境を求めています。今日、救急患者のいわゆるタライ回しは県内では、ほとんど耳にすることはなくなりました。その点は大きな進歩です。しかし、救急医療の中身、すなわち質的評価になると点数は厳しくなるでしょう。とりわけ、夜間や休日などの救急体制は理想にはまだまだ遠いというのが現状です。なぜなら、救急患者の外傷や疾病は多種多様であるにもかかわらず、それらに迅速かつ適切に対応するための医療機関の体制はまだまだ不十分であるからです。
 救急医療の将来を見るなら、楽観できない状況があります。国が進める医療制度改革は救急医療の担い手である病院数の減少を招き、本年度から施行される新研修医制度は医師充足をさらに困難にさせます。これらは限られた病院への救急患者の集中化とマンパワー不足をもたらすことが予想されます。全国的には既に診療科の閉鎖に追い込まれた病院が増加し始めており、対岸の火事と見ることは危険です。
 24時間切れ目のない救急医療を提供することの困難な時代は今しばらく続きます。しかし、事情はどうであれ、救急患者は絶え間なく発生し、適切な治療を求めています。当院では、常に専門医が緊急事態に備え待機しています。病院側の事情で救急対応が遅れるということが起こらぬよう医師を始めとして全職員がさらに鋭意、努力して参る所存です。 最後に強調したいのは、地域の救急医療は単一の病院で担えきれるものではなく、良好な病・病連携や病・診連携があって始めて成り立つものであることです。